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社員食堂は本当に必要?オフィスに導入するメリット・デメリットとは

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社員食堂とは、さまざまな企業で取り入れられてきた福利厚生です。外出することなく安価に昼食が食べられることから便利なシステムといえるでしょう。その一方で、「あまりおいしくない」「メニューが代わり映えしない」といった問題点もあります。そうした社員食堂のメリット・デメリットをまとめてみました。

社員食堂にニーズはある?

調査によると、会社に勤めている人のうち社員食堂を使える人は32%とあり、導入している企業はそう多くはありません。この32%の内訳をもっと詳しくみていくと、社員食堂を全く利用しない人は半数に近く、女性は全ての年代で過半数は全く利用していませんでした。平均利用日数は週に2.1日となり、社員食堂を利用しない日の昼食はコンビニエンスストアやスーパーマーケットのお惣菜やお弁当、自分や家族が作ったお弁当、外食を利用しています。

参考サイト:社食がある人の利用頻度は平均で週2.1日 最も期待することは「旬の食材や季節感のあるメニュー」

つまり、現状の社員食堂に対するニーズはあまり多くないといえます。この結果を見る限り、導入している企業が少ないのも仕方ありません。

なぜ社員食堂を利用しないのか

前述の調査によれば、社員食堂があるにも関わらず利用しない人は「おいしくない」「高い」「メニューの種類が少ない」といったところにデメリットを感じています。一方、利用している人は「安い」「外に出るのが面倒」「短時間で済ませられる」といった部分にメリットを感じています。

社員食堂に期待すること

社員食堂に期待することは、「旬の食材や季節感のあるメニューの提供」「栄養のバランスに配慮したメニューの提供」「ビュッフェ形式の導入」「サラダバーの導入」などでした。社員食堂を利用したくない人の意見も鑑みて、価格は抑えつつも栄養バランスに配慮したメニューや、ビュッフェやサラダバー形式などのセルフサービス、季節感のあるメニューなどを導入すると、社員食堂へのニーズが取り込めそうです。

社員食堂を導入するメリット

企業が社員食堂を導入するメリットはなんでしょうか。

社員同士のコミュニケーション活性化

仕事中はどうしても同じ部署やデスクの近い社員としか会話の機会がありません。しかし社員食堂なら普段接することの少ない社員ともコミュニケーションができます。すると、社員同士の関係性が密になり、「イノベーションが発生する空間」としての期待も持てます。

従業員の健康管理や増進

近年、企業が従業員の健康にも配慮する「健康経営」という考え方が普及してきました。どの企業においても人材不足は大きな悩みの1つですから、従業員の健康を守ることは経営上でも重要なことなのです。そこで、栄養バランスにも配慮した社員食堂を利用してもらうことで体調を崩すのを予防すれば、より良いパフォーマンスを発揮できるようになるでしょう。

従業員の満足度アップ

別の調査によれば、福利厚生で良かったものとして「食堂、昼食補助」が挙げられています。社員食堂や食事補助は、比較的安定した効果を持つ中長期的な投資といえるでしょう。

参考サイト:福利厚生の人気は「住宅手当・家賃補助」48.3%、「食堂、昼食補助」33.9%

求職者へのアピールポイントに

社員食堂は従業員から常に人気の高い福利厚生です。ということは、自社の労働環境を求職者にアピールする際の強力な武器になり、よりよい人材を得やすくなります。

社員食堂を導入するデメリット

社員食堂を導入するデメリットにはどんなものがあるでしょうか。

運営や導入にコストがかかる

運営や導入にコストがかかることが最も大きなデメリットと言えます。とくに、自社運営の社員食堂をゼロから立ち上げる場合、工事費や人件費にかなりの予算が必要です。その点、社員食堂の運営委託やデリバリー型社員食堂サービスなら導入コストを低く抑えることもできます。以下にデリバリー型社員食堂サービスの例を2つご紹介しましょう。

参考サイト:CLOUDMEAL

レストランと提携し、幅広く美味しいメニューの中から、社員自身が食べたいメニューを選べるデリバリー型社員食堂サービスです。前日の夜までにオーダーすれば良いので、急な出張などにも対応できて便利です。

参考サイト:OFFICE DE YASAI

名称にある通り、「健康的な食事」にこだわったデリバリー型社員食堂サービスです。新鮮なサラダやフルーツを中心とした「オフィスでやさい」と、お惣菜メニューが中心の「オフィスでごはん」の2つのプランがあります。

営業時間が限られる

業種や職種によってはシフト制で休憩を取るという人もいますが、社員食堂は基本的に昼食時間帯の営業に限られます。社員食堂を外部に運営委託している場合はランチタイムのみの営業になりやすいため、昼食の時間帯が社員全員である程度一致していない場合には「一部の社員だけが福利厚生としての社員食堂サービスを受けられない」という不公平感が生まれてしまうかもしれません。

メニューがマンネリ化しやすい

安い単価で健康に配慮したメニューとなると、どうしてもバリエーションが少なくなりマンネリになりがちです。そのため毎日のように社員食堂を利用している人はメニューに飽きてしまう可能性があります。

社員食堂以外の選択肢

社員食堂以外の食事補助として利用できるサービスをご紹介します。

オフィスコンビニ

ドリンクやスナック類などが入った専用の冷蔵庫やケースをオフィスに設置し、社員自身がそこから購入するサービスです。すぐに導入できて利用も手軽ですし、社員の要望に合わせて品揃えを変えてもらうこともできます。

参考サイト:おふぃすこんびに

冷蔵庫を無料で貸し出してくれるサービスです。しかもミネラルウォーターは50円から、ジュースやコーヒーは60円からという格安料金で利用できます。

お惣菜サービス

惣菜が入った冷蔵庫をオフィス内に設置しておき、従業員が好きなときに利用できるサービスです。電子レンジで暖めればすぐ食べられますので、忙しくて昼食を取り損ねてしまったときでも時間を選ばすに食事ができます。

参考サイト:オフィスおかん

美味しくて健康的なお惣菜を、約20種類の中から1品100円で利用できるサービスです。
毎月、新しいお惣菜が登場するので飽きずに食べられるのが特徴です。

カフェやレストランが併設されたビルに移転する

カフェやレストランが併設されたビル内であれば移動時間もあまりかからないというメリットがあります。フリーアドレス制であれば併設のカフェで仕事もできるため、事務所移転の予定がある場合には周辺環境を合わせて再度検討してみてはいかがでしょうか。

まとめ

社員の健康管理には社員食堂は有効です。人気の福利厚生でもあり、会社にとっては中長期的な投資にもなります。メニューがマンネリ化するという問題に対しては工夫が必要ですから、直営にするか委託で運営するかも含めてよく検討しましょう。

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