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【新宿エリア】オフィスビルの立地や設備内容、各オフィスビルの主要テナントなどを紹介!

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新宿エリアの中心地であり、JR線をはじめ東京メトロ 丸ノ内線や京王線、小田急線などの路線が集中する新宿駅の1日平均乗降客数は353万人。接続している西武新宿線の西武新宿駅や、都営地下鉄 大江戸線の新宿西口駅を合わせると静岡県の人口に匹敵する約377万人が1日に乗り降りしているターミナル駅です。

このように多くの人たちが集まる新宿エリアには多くのオフィスビルも集まっています。今回は新宿駅西口に広がる超高層オフィスビル街に位置する「新宿住友ビル」や「新宿センタービル」をはじめ、新宿南口交通ターミナル「バスタ新宿」に隣接して建てられた高層オフィスビル「JR新宿ミライナタワー」を中心とした新宿のオフィスビル事情、その立地や設備内容、各オフィスビルの主要テナントなどをご紹介します。

淀橋浄水場が1965年に廃止され、その跡地を再開発に当てたことから新宿西口の超高層オフィスビル街化が始まる

今でこそ乗降客数で日本一にまでなっている新宿駅ですが、明治時代までは上野エリア~品川エリアといったJR山手線の東側エリアと比べて、新宿は発展が遅れている田舎駅エリアでした。そんな新宿がオフィス街として、そして商業エリアや歓楽街として盛り上がっていくきっかけは1923年9月1日に発生した関東大震災でした。

関東大震災時に銀座や浅草といったそれまでの繁華街は大きな被害を受けました。しかし新宿はその地盤の強さから震災の被害が比較的少なかったため、東京都内の人々が多く移り住むようになったのです。

その後は第二次世界大戦と終戦後の復興によりさらなる盛り上がりを見せた新宿エリアですが、1970年代までの新宿はあくまで商業地域や歓楽街としての盛り上がりでした。

その状況が変わるのは、新宿西口に広大に広がっていた淀橋浄水場が1965年に廃止され、その跡地に新宿副都心計画が策定され再開発がスタートしてからです。
京王プラザホテルが1971年6月5日にオープンされたのを皮切りとして、新宿住友ビルやKDDIビル(旧:国際通信センタービル)、損保ジャパン本社ビル(旧:安田火災海上ビル)、新宿野村ビル、新宿センタービルなどといった超高層オフィスビル群が相次いで1970~1990年代にかけて竣工していったのです。

当時の新宿に建つ超高層オフィスビルには外資系金融企業や大手IT企業なども多く入居し、「新宿西口といえば超高層オフィス街」というイメージが定着するようになりました。

ただ、2000年代以降になると、新宿から近い渋谷エリアをはじめ、六本木エリア、大手町エリア、日本橋エリア、東京エリア、虎ノ門エリアなど、都心に位置するさまざまな場所で再開発が進み、超高層オフィスビルが建つようになりました。
それにより、超高層オフィスビルが林立する新宿エリアの優位性も下がっていくようになります。

しかし、新宿駅旧新南口駅舎の跡地と線路上の人工地盤に建設した再開発の複合施設「JR新宿ミライナタワー」が2016年(平成28年)3月25日にオープン。「西新宿6丁目計画」や「新宿TOKYU MILANO 再開発計画」「新宿5丁目北地区防災街区整備事業」など、新宿西口以外の新宿エリアでの再開発が始動しようとしています。

新宿西口一辺倒だった新宿エリアの大規模再開発も次の段階に入ったと言えるでしょう。

新宿エリアにオフィスを構えるメリット

新宿エリアにオフィスを移転するかどうかを判断するためには、このエリアにオフィスを構えるメリットを把握しておく必要があります。

手ごろな住宅街を近隣の沿線に多く抱えるほか、タワーマンションの増加で職住接近も実現

新宿駅にはJRの中央線をはじめ、京王線や小田急線、西武新宿線、東京メトロ 丸ノ内線など、手ごろな住宅街を近隣に多く抱える路線が多く乗り入れています。
大規模なオフィス街を抱えるターミナル駅沿線に、このように大規模な住宅供給があるエリアは多くなく、従業員の通勤の利便性を考えると新宿エリアは好立地だと言えます。

さらに新宿エリアには、セントラルパークタワー・ラ・トゥール新宿やザ・パークハウス 西新宿タワー60、シティタワー新宿新都心などといったタワーマンションも数多く建てられるようになり、職住接近のニーズにも応えられるようになっています。

新宿という地名は日本どこに行っても知らない人はいないほど。その知名度は営業の武器になる

東京や関東一円に住んでいる人たちはもちろん、全国規模で見ても「新宿」という地名を知らない人はいないほど知名度が高いのが新宿です
このような知名度の高さは、日本どこの企業に対しても覚えてもらいやすいというメリットにもつながります。

また、新宿エリアは日本でも最大の歓楽街となっており、飲食店もひしめき合っています。
そのため、従業員がランチをとるお店にも困らないほか、終業後の食事や飲み会などのイベントを開催するお店選びにも困ることはないでしょう。

超高層オフィスビルでは眺望の良さや静音性が従業員の業務をはかどらせる

本記事で紹介する新宿エリアのオフィスビルについては、どれも超高層ビルタイプとなっています。超高層オフィスビルに勤めている従業員にとっては、窓から外の景色を眺めるだけで気分転換になるというメリットがあります。

また、超高層オフィスビルの上階になればなるほど、地上で発生する騒音が聞こえなくなりますので、オフィス内を静音に保つことができます。音に敏感な従業員であれば、業務により集中できる環境となり、仕事がはかどるといったメリットを得られるでしょう。

重要な行政機関や官公庁が新宿駅から歩ける範囲内に集中していることで業務効率化に寄与

新宿は東京都の中心地であるのと同時に新宿区の中心地でもあります。

そのために、東京都庁、新宿区役所をはじめ、新宿税務署、法務局新宿出張所、都税事務所などの重要な行政機関や官公庁が新宿駅から歩ける範囲内に集中しています。許認可や届出などに関する煩雑な業務が多い企業にとっては、新宿エリアにオフィスを構えることで業務効率化に寄与するでしょう。

本記事では新宿エリアに多数存在する超高層オフィスビルについて、1974年3月に竣工した新宿住友ビル、1979年10月に竣工した新宿センタービル、2016年3月に竣工したJR新宿ミライナタワーの3棟を中心に紹介していきます。

新宿住友ビルの立地や設備内容、各オフィスビルの主要テナントなど

新宿住友ビルは、各線新宿駅新宿副都心計画が策定され再開発がスタートした初期である1974年3月6日に竣工した超高層オフィスビルです。地上52階、地下4階からなる同ビルは高さ210.3mを持っており、完成当時は日本一の高さを誇っていました。
また、外観が正三角形に見えることから「三角ビル」という愛称でも親しまれています。

オフィスフロアの基準階面積は1,896.50㎡(573.70坪)、高さ2,600mm+フリーアクセスフロア10cmの天井を採用しております。

新宿住友ビルは建物の老朽化により2017年からは大規模改修に着手しており、エレベーター内やエレベーターホール、トイレなどの共用部分のリニューアルを行っています。なお、2020年6月1日には「新宿住友ビル 三角広場」がオープンする予定となっており、最大2,000名が収容可能な天井高25mのガラス張りに囲まれた空間には564インチの4K大型ビジョンが備えられる予定となっています。

また、47階に位置する「新宿住友スカイルーム」は各種設備が充実し最大377名収容できる高層貸し会議室となっており、可動式間仕切りを開ければ最大425㎡の1ルームとして利用可能。セミナーや研修会、試験会場、会社説明会、展示会など、さまざまな用途に使用できます。

新宿住友ビルにテナントとして入居している企業としては、貸し会議室やイベントホール、サテライトオフィス(法人向け時間貸しオフィス)を展開している住友不動産ベルサール、都心型フィットネスクラブを運営している住友不動産エスフォルタ、住友グループの大手不動産会社である住友不動産など、住友グループの入居が多くなっています。

そのほかのテナントとしては、1963年に設立したアルミニウムのパイオニアであるナメカワアルミ、システムインテグレーターであるアグレックス、給湯機器、温水暖房機器、キッチン機器を中心とする住宅設備機器の製造販売を行うメーカーであるノーリツ、掃除用品をはじめ、ハウスクリーニング・家事代行・害虫獣駆除・庭木のお手入れサービスなど、暮らしの中の「キレイ」を提案してくれるダスキン、タイムレコーダーや勤怠管理、駐車場・駐輪場システム、集塵機・空気輸送、清掃機・床面洗浄機を提供しているアマノなど、幅広いジャンルの企業が入居しているのが特徴です。

■新宿住友ビル
【住所】東京都新宿区西新宿2-6-1
【最寄り駅】JRほか各線「新宿駅」から徒歩約3分

参考サイト:新宿住友ビル

新宿センタービルの立地や設備内容、各オフィスビルの主要テナントなど

新宿センタービルは、新宿区西新宿の新宿新都心の一角にある超高層オフィスビルです。新都心地区における7番目のビルとして建てられ1979年10月31日に竣工しました。

大成建設の創業百周年記念事業の新本社ビル建設プロジェクトとして建てられたため、大成建設が持っている技術の集大成とも言えます。

地上54階、地下4階、塔屋3階の陣容を誇っているほか、外壁は煉瓦調の茶色となっているので、新宿副都心に建つ他の超高層オフィスビルとの違いがすぐわかるようになっています、

オフィスフロアの基準階面積は1,472.81㎡(550.41坪)、高さ2,600mmの天井を採用しており、フロアには100mmのOAフロアを採用。床荷重は300kg/㎡OAフロア高さは100mmとなっており、72時間供給可能な非常用発電機を設置。東京電力によるバックアップ体制やJR東日本独自の発電所からの電源供給があるなど、万が一の事態に備えた多様な電源供給ルートを確保しているのが特徴です。

なお、2014年10月から電気錠システムの運用を開始。ビル内のセキュリティにも気を遣っています。また、建物の老朽化により2017年からは大規模改修に着手。エレベーター内やエレベーターホール、トイレなどの共用部分のリニューアルを行っています。

新宿センタービルにテナントとして入居している企業については、同ビルを建てた大成建設が23フロア使用しているほか、弁護士法人であるアディーレ法律事務所、労働者派遣事業や有料職業紹介事業を展開しているキャリアビジネス、ボウリング・アミューズメント企業であるラウンドワン、電気事業会社である日本テクノなどがあります。

■新宿センタービル
【住所】東京都新宿区西新宿1-25-1
【最寄り駅】JRほか各線「新宿駅」から徒歩約5分

参考サイト:新宿センタービル

JR新宿ミライナタワーの立地や設備内容、各オフィスビルの主要テナントなど

JR新宿ミライナタワーは、地上32階、地下2階、最高部168.16mの陣容を誇っている、2016年3月25日にオープンした超高層複合施設です。JR新宿駅旧新南口駅舎の跡地に建設されたオフィスや商業施設、クリニックが入居する建物と、線路上空の人工地盤に建設された多目的ホール「LUMINE 0」や保育所、店舗、イベントなどが開催できる広場が整備された施設から構成されています。

JR新宿ミライナタワーは、2階にある商業施設「NEWoMan(ニュウマン)」や、高速バスターミナルおよびタクシー乗り場を整備した交通ターミナル「バスタ新宿」のほうが注目を集めましたが、7階から32階まではオフィスフロアとなっています。

オフィスフロアの基準階面積は2,292㎡(約690坪)、高さ3,000mmの天井を採用しております。

新宿ミライナタワーにテナントとして入居している企業は、コミュニケーションアプリ「LINE」を運営するLINEのほか、就職・転職・進学情報の提供や人材派遣・人材紹介などを主業務とする人材広告企業であるマイナビ、介護事業を展開しているケアリッツ・アンド・パートナーズ、情報関連機器を販売しているセイコーエプソンやエプソン販売、資産の運用を行う東京スター銀行の新宿支店、中堅・中小企業の育成と税理士業界の活性化を通じて日本経済社会の進展に寄与することを目的に設立された一般財団法人経営戦略研究財団などとなります。

なお、低層部である1階から4階部分は、雑貨、ファッション、食品、飲食などを扱う商業施設になっています。7階部分に関しては、帝京大学医学部附属新宿クリニックで構成されています。

■JR新宿ミライナタワー
【住所】新宿区新宿4-1-6
【最寄り駅】JR新宿駅から徒歩約20秒(ミライナタワー改札口直結)

参考サイト:JR新宿ミライナタワー

まとめ

新宿エリアのオフィスビルといえば、新宿西口に広がる新宿副都心計画エリアの超高層オフィスビルと相場が決まっていました。

しかし2010年代以降、淀橋浄水場跡地である新宿副都心計画エリアの空き地は無くなってきたため、新宿エリアの再開発は次のステップへ羽ばたこうとしています。
その一つが、JR新宿駅旧新南口駅舎の跡地に建設され2016年3月に開業したJR新宿ミライナタワーになります。さらに、2022年10月に竣工予定である「新宿5丁目北地区防災街区整備事業」や、新宿歌舞伎町の映画館「新宿TOKYU MILANO」の跡地を再開発し2022年度中に竣工予定の「新宿TOKYU MILANO 再開発計画」、2022年以降に着工し最終的な完成は2028年度を予定している「西新宿6丁目計画」といった新たな再開発も控えています。

新宿エリアにおけるオフィスビルの事情は、これからもさらに変化していくでしょう。

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